受講の最大のメリットは、外部の力に頼らず、社内で問題に取り組んでいけるようになることです。
例えば、よく聞かれるのは、問題が発生したときに、「誰に・どこに相談すれば良いかわからない」というものです。
これは税理士、これは弁護士、これは社労士、これは銀行、これは年金事務所、というように、専門知識を養うことによって自分で判断がつくようになることは、事務効率をアップさせ、無駄が省けます。
人事総務は会社の土台です。
従業員の待遇や福利厚生は、モチベーションを大きく左右しうるものです。
業績悪化に悩んだときに、営業マンを叱咤するケースはよく見聞しますが、社内の構造改革に取り組むことで、劇的な効果をもたらせるかもしれません。
※ご契約に際しては、「反社会的勢力についての指針」「社会保険労務士法等に関する指針」をご一読ください
※トータル10時間の短期間研修もご用意しています。